入院

相続対策はどのように考えたらいいの?

医療保険やがん保険のCMの効果もあり一般的になった入院保障ですが、その中身は意外と知られていません。
基本的な入院保障のポイントについて確認してみましょう。

入院保障といっても、商品によってその保障内容は様々ですが、基本的な内容は以下の通りです。

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まず入院給付金ですが、これは「日額保障型」と言われる部分で、病気やケガで入院をすればその入院日数に応じてあらかじめ決められた入院日額をベースに給付金が受け取れる仕組みとなっています。古い保険の場合には“○日以上の入院後”という条件が設定されている場合がありますので、注意が必要です。
また、手術を実施した場合には、入院給付金とは別に手術給付金を受け取れる商品が一般的です。その場合の給付金は、手術の種類に応じて変動します。
なお、設定金額によっては給付金だけでは医療費をまかなえない場合もありますが、“高額療養費制度”もありますので、バランスを考えて検討をすることが重要です。(データで確認

次に一時金ですが、これは入院日数に関わらず特定の病気と診断されたり、所定の状態となった場合に傷病の種類に応じた一時金が受け取れる仕組みとなっています。
かつては高額の入院給付金を準備することが一般的でしたが、医療情勢の変化により短期入院が増えた昨今では、この一時金をしっかり準備することが確実に給付金を受け取るポイントとなります。
また、最近では健康保険証を利用できない“先進医療”に関わる保障を割安で用意できる保険商品も増えていますので、積極的に活用しましょう。

これらとあわせて、通院給付金や退院一時金がついた保険もあるわけですが、保障が増えるとその分保険料が割増となります。
その関係で、最近ではガンなどの特定疾病に対する通院・退院の保障に限定した商品が増えているようです。

最後に加入する期間ですが、入院保障に限らず、保険には「更新型」と「終身型」があります。この入院保障に関しては、「終身型」の人気が高く、実際に加入をするにもお勧めです。
更新型は加入時は確かに割安なのですが、年齢とともに更新によって保険料が割増となっていき、最終的には80歳で保障が消滅するものがほとんどです。
病気やケガに関するリスクは年齢に応じて高くなっていきますし、大きな病気をすると新しい保険に加入できなくなるリスクもありますので、健康で若いうちに一生涯の保障を確保することがお勧めです。

入院保障は各保険会社の主力商品として様々な内容が販売されていますので、法人・個人と加入している保険の内容が重複しやすい部分でもあります。
法人で契約をしている場合、受け取った給付金を個人に移転する場合には一定の見舞金以上は賞与とみなされてしまいます。
治療に対する給付金は全額非課税で受け取れる個人を効果的に使うことはもちろんのこと、法人で契約をして個人で給付金を受け取れる商品などもありますので、お気軽にご相談下さい。
まずは、現在の契約状況と照らし合わせて“ムダやモレ”がないか確認をして、自分に合った商品を選択しましょう。


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